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工場長・製造部長のコスト削減マネジメント vol.125 2017.9.13
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日本ビジネス革新コンサルティング株式会社(ジェイビック)
省エネ・品質改善・物流のコスト削減で利益創出体質を実現!
工場のコスト削減コンサルティングファームのコラムです。
9月に入り少し秋らしい気候になり、上着着用の方々が増えてます。
外回りの営業活動にはいい季節ですね。
今号の目次↓
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【ごあいさつ】初心にかえる、ということでもないのですが...
【メインコンテンツ】省エネ“皆でやらなければいけない”のはなぜか
【お知らせ】皆で進める省エネルギーセミナー
【コンサルタント募集のお知らせ】
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【ごあいさつ】初心にかえる、ということでもないのですが...
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文/高田 真一
最近、病院関係者と話す機会が多いのですが、その中に出てくる専門
用語(治療面、保険制度面など)の難しさには辟易しています。
「患者さんはセンモウ状態になる恐れがあります」なんて言われても、
一般人でどれだけの人が理解できるでしょうか?(センモウ=譫妄)
もちろん、彼らとて悪気があるわけではなく、普段から院内関係者や
長年病院に世話になっている「通(つう)」の患者・家族と接している
うちに、「相手は分かっているもの」を前提とした話し方に慣れてしま
ったものと思われます。
現在、JBICではコンサルタントと営業の人財を募集しています。
すでに応募者との面接を重ねていますが、JBICを紹介する際に、病院で
の経験を思い出しました。
コンサル業界については未経験の人に対して、ついつい、「通」の人
たち(コンサルティングを導入したことのある工場長クラス)に説明す
るような用語を使っている自分自身に気づいたのです。
営業段階で、手慣れた用語を使って説明しても、初めてのお客様には
通じない、ということを肝に銘じ、これからも「丁寧な説明」ではなく、
「分かりやすい説明」を心がけていきたいと思います。
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【メインコンテンツ】省エネ“皆でやらなければいけない”のはなぜか
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文/石塚 健志
セミナーの紹介文でも「一部の専門家だけの活動にしてしまうとすぐ
に行き詰まります。」と書きました。本当でしょうか。
行き詰まりを見せている事業所ではその主な原因が活動体制にあると
いうのは本当です。
省エネ活動を企画したり推進したりする立場にある方にはこのところは
しっかりした考え方を持っていただく必要があります。
私の経験から言えることを書きますので参考にしていただきたく思い
ます。
第1は、省エネの専門家と言っても本当にすべてに精通している方は
極めて少なく、一部の領域の専門家でしかないということです。
それだけ省エネルギーの領域は広いといえるのかもしれません。
設備部門が省エネを担当する例を多く見てきました。確かに設備メーカ
ーが様々な専門診断を有償、無償で行っていますのでその業務に従事
している技術者との接点が多いのは設備部門です(例えばポンプ診断、
蒸気漏れ診断など)。
しかし彼らは「設備の働き」の専門家でしかありませんので、使い方す
なわち「設備の目的」については(極めて稀な例はあるものの)確信が
あるわけでもありません(設備の使い方の専門家はやはり自分たちの工
場の製造部門の方々でしょう)。
また、設備と一口に言っても、用役や動力設備のような極めて専門性の
高い設備もあれば、炉に代表される熱設備、制御系の様々な設備(セン
サー、コントローラー、バルブ、ダンパー、演算ユニット等)、電力
関連の設備もあり、設備の専門家だけでもたくさんの人を集める必要が
出てきます。
最も身近なのはエネルギー管理士の資格を持っている方でしょう。
大変優秀なエネルギー管理士さんがいるには違いないと思いますが、ど
ちらかというと、熱やエネルギー計算は得意で省エネルギー法に詳しい
くらいの専門家でしかありません。
ボイラー技士になれば詳しいことはそれ以上ないほどですが、更に限定
された領域となります。
従って、専門家の活動とすると大きな成果に結びつけることができるの
は間違いありませんが、多くの専門家を結集する必要が出てきて、結果
的に皆で取り組むことになってしまいます(よね)。
第2は、省エネ技術はすべての技術者と一部の事務系の方(もしかし
たら営業の方も)が基本スキルとして、その一部だけでもいいので身に
つけるものと考えるからです。パソコンのビジネスソフトを操れること
と似ているかもしれません。
銅の加工部門で省エネルギーに本格的に取り組むことにした時、中心
となる人財を他部門から持って来ざるを得ない事態となりました(こう
いう例はかなり多いと思われます)。
省エネルギーセンターの実践セミナーを受けたり、炉メーカーから技術
指導を受けたり、製造現場や保全スタッフからも協力を受けながら勉強
し、8ヶ月間で多くの改善を進めることができましたが、本命の焼き付
け炉の工程での効果は大きなものではありませんでした。
その前段工程の焼鈍炉関係では立派な改善が達成されましたので、勉強
不足が顕在化しただけで彼の省エネスキルは上がったと思いました。
“省エネのスキルが上がったのは、ものづくりのスキルが上がったから
だ。省エネ技術は必要になった都度、泥縄式で勉強すればなんとかなる
(というよりはその方が早く身につく)”というのが率直な感想でした。
この考えは今も変わりません。
省エネスキルを身につけた人財を増やすことができれば、それぞれの日
常業務がいかに忙しくとも、頭数を増やして取り組んだ方が圧倒的に強
くなります。
第3は、多くの領域の技術が必要になるのですから、最初から専門的
なことは専門部門に任せるようにして必要な時に必要な人が参画できる
(皆で)取り組む仕掛けを工夫した方がいいとなります。
年に1回しか使わない伝熱計算は、技術部門に任せますし、電力量の測
定は有資格者でなければ配線を触ることもできません。
活動の最初のステップは、企画段階で設定された活動企画書に沿って、
対象エネルギーがどこで使われ、どれだけ細かく測定されているか、見
て回ることですが、この時は専門家は部分的な参画で構いません。
「この設備の稼働状況を自動的に知るにはどうすればいいか、追加費用
はどのくらいかかるか」などがわかればいいと思います。
むしろ保全部門の方に、それぞれの設備の前回交換年月などを教えても
らった方がいいかもしれません。
活動のステップごとにどのような専門家を結集するかを考案して、事前
にアナウンスしておくことは決して無駄にはなりません。
皆で進める省エネルギーの最初に、“皆でやらなければいけない”の
はなぜかを自分としてしっかりと心に刻んでいただきたく、くどいこと
を承知で書きました。
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【お知らせ】皆で進める省エネルギーセミナー
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省エネルギーを一部の専門家だけの活動にしてしまうとすぐに行き詰
まります。多く見られるのは設備部門や工務部門に任せっきりにしてし
まっている活動です。
このような場合、設備部門からは「計画的にインバーターを導入してい
るのに、運転モードに対応して回転数を変える使い方をしてくれない」
などという声にあらわれてきます。
この例ではインバーターとしましたが、すべての省エネ機器に入れ替え
ていただいても通じます。
一方、製造部門からは「設備部門ではLED化を進めているが、更衣室
だとか倉庫だとか点灯必要時間の短いところばかりを優先的に入れてい
るのはおかしいのではないか」と他人事のような意見にあらわれてきま
す。
活動を全員参加で進めたいがうまく計画できないでいる方々を対象に、
以下の内容を解説していきます。
セミナーを企画しましたのでご参加を検討してください。
【内容】
1.対象設備のリストを作る
2.設備の仕様と、運転管理の実態を知る
3.熱収支と電力使用のデータを集める
4.テーマの素材を登録する
5.テーマを具現化する
6.組織的に適合性を検討する
7.実行計画を立て、実施・フォローアップする
8.ステップに対応した各部門の役割設計例
【日時】
2017/ 11/ 10(金) 10:00~12:00/14:00~16:00
担当講師:石塚 健志
開催場所:東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル(弊社)
案内図→ https://jbic.co.jp/company/
費用:1名のご参加につき 10,000円 当日現地支払
お申込方法:セミナータイトルとご希望の時刻をご連絡ください。
本メールへの返信、またはお電話で承ります。
03-3519-7337 荒柴まで(不在時は鶴田までお願いします)。
申込期限:2017月11月2日(木) 24時まで。
※参加人数により会議室を変更しますので事前申込は必ずお願いします。
※午前・午後ともに最少催行人数は3名様です。満たない場合には
開催を取りやめる場合がございますので、あらかじめご了承ください。
多くの方のご参加をお待ち申し上げております!
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【コンサルタント募集のお知らせ】
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現在我々と一緒に働くコンサルタントを募集しております。
ご興味・ご関心ある方は弊社ホームページをご覧ください。
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編集後記
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高田:90歳になる老父が腰椎骨折で緊急入院し、その手続きやら付き
添いやらで、慌ただしく神奈川と京都を往復しています。
はんなりした看護師さんたちの京都弁には癒されます。
石塚:石塚:中学校のグラウンドの草刈り、汗で日焼け止めが流れ1時
間半で真っ赤な顔に、翌週は体育祭。午前2時間半、午後2時間
くらいで真っ黒になりました。
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E-MAIL:< tokyo@jbic.co.jp >
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工場長・製造部長のコスト削減マネジメント
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省エネ・品質改善・物流のコスト削減で利益創出体質を実現!
工場のコスト削減コンサルティングファームのコラム。
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■発行人:日本ビジネス革新コンサルティング株式会社 荒柴宏充
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